日本では２０４０年に人口が減少するにもかかわらず、４０年の国内大都市圏の熱中症による搬送者数は１０年代に比べ倍増する可能性があると、名古屋工業大などの研究グループが発表した。

　 　２１年の国内の熱中症搬送者数は４万７８７７人で、高齢者が５６.３％を占める。

　 　研究グループは、温暖化に対する追加の緩和努力を行わないと仮定した場合で、東京都、大阪府、愛知県での４０年（世界の年平均気温が２度上昇、都市圏では１.５度上昇）の気象条件を推定。熱中症搬送者数の変化を予測した。

　 　分析の結果、日本の大都市圏の人口は同等またはやや減少する一方、平均気温の上昇と高齢化の影響で４０年代の平均熱中症搬送者数は、１０年代（１３～１９年）の平均値と比べほぼ倍増すると推定された。特に、梅雨明けの７月下旬から８月上旬にかけて搬送者が増加すると予想された。

　 （メディカルトリビューン＝時事）