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住民対象に体力測定 身体機能と社会参加の関連研究-千歳リハビリ大と介護予防センター

2018/12/29配信

 北海道千歳リハビリテーション大と市介護予防センターが千歳市内の高齢者を対象に、身体・認知機能の弱まりと社会参加の関連性に関する共同研究に取り組んでいる。寒冷地の特色を念頭に置き、今月下旬には基礎データを得るため、向陽台地区の住民を対象に体力測定会を催した。2019年度以降は調査地域をさらに拡大。歩行回数や人との交流頻度が違う地域ごとの住民の特徴を導き出し、研究成果を今後の介護予防活動に生かす。

 千歳市内では多くの町内会や老人クラブで介護予防サロンの取り組みが行われている。筋力向上効果が見込める体操や脳力トレーニングなどを行い、住民が交流する機会にもなっている。

 同大と介護予防センターは、介護が必要になる前の段階で、身体の機能が弱くなった状態を意味する「フレイル」と、町内会やサークル活動などに関わる「社会参加」の関連性の研究を計画した。フレイルの予防には高齢者の社会参加が有効である―との研究成果がある一方で、冬場に高齢者の外出機会が少なくなりがちな北海道での研究がこれまでなかったという。

 公共交通機関網が整備されているか否か、自宅は中心市街地か郊外か―。高齢者が住む地域の特性は、歩行頻度や人と交流する機会の多少とつながり、認知機能や身体機能にも影響する。研究では地域の特徴に応じた介護予防の在り方を分析していく。

 基礎データを得るための体力測定会は22日に泉沢向陽台コミュニティーセンターで行った。同地区に住む65歳以上の住民約40人に協力してもらい、調査を行った。

 参加者から最初にアンケートを集め、介護予防サロンへの参加状況や目的、健康状態を聴いた。その後、握力と膝回りの筋力、歩行速度、認知機能検査を実施。個々の検査結果は今後の健康管理に生かせるよう、その場で本人に伝えた。体力測定を受けた人には今後も追跡調査を行う。

 研究期間は20年12月末まで。調査は向陽台を皮切りに、19年度も市内複数の地域で行う計画だ。論文や学術学会発表のほか、成果を市内の介護予防活動にも生かしていく。

 研究に取り組む理学療法士で同大講師の世古俊明さん(40)は「社会参加と身体、認知機能への影響の関係が分かれば、地域特性に応じた介護予防の戦略につなげられる」と説明する。介護予防センターの作業療法士、山北武さん(36)も「研究結果は介護予防サロンなどで示したい」と話している。

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